体外衝撃波治療について

体外衝撃波治療には収束型体外衝撃波と拡散型体外衝撃波というものがあります。
どちらも全国的にはまだまだ導入している医療機関は少なく、特に収束型に関しては埼玉県全域でも数台しかありません。（2022年5月現在）

当院では拡散型体外衝撃波治療を2021年より導入し、多くの方に効果を感じて頂いております。そのため、2022年に収束型体外衝撃波治療も導入いたしました。これにてさらに多くの方のなかなか治らない痛みに対して効果を感じて頂ければと思います。

体外衝撃波治療とは？

体外衝撃波治療（英語：Extracorporeal shock wave）とは痛みのある部位に衝撃波を与えることで、成長因子というものが放出され、組織が再生されます。また、同時に痛みを感じる物質を減少させる働きがあり、関節や筋肉、腱の慢性的な痛みに対して効果が期待できます。 薬や注射などの”保存加療”と”手術加療”といった今までの治療とは 異なる”新しい治療法”となります。

体外衝撃波は1980年代に腎臓結石の治療に初めて使用され、現在は理学療法、整形外科、スポーツ医学、リハビリテーションなどで幅広く使われています。

拡散型・収束型体外衝撃波では何が違う？

拡散型は空気圧による衝撃を与える事で、筋肉や腱などの浅い部位に広範囲に効果をだします。皮膚から浅いところに一番エネルギーを与える事ができ、深部にかけてエネルギーは小さくなっていきます。

そのため、筋肉や腱の痛みで、原因となる部位が皮膚から浅い場合や広範囲の場合に優れていると考えます。

収束型は1点に高いエネルギーを集中させることで、ピンポイントに痛みの原因となっている部位に効果を出すことができます。
治療したい部位の原因がピンポイントである場合や深部にある場合などに効果をだします。また、なかなかくっつかない骨折（偽関節）では収束型体外衝撃波が優れています。

拡散型・収束型体外衝撃波はどんな病気で使い分ける？

収束型はピンポイントに高いエネルギーを照射することができ、拡散型は広範囲に空気圧を与える事ができます。

イメージはピンポイントの痛みは収束型、肩こり・腰痛などの範囲は広い部位は拡散型といった使い分けです。

収束型体外衝撃波

• 肩石灰性腱炎などの石灰沈着
• 足底腱膜炎
• 骨がなかなかくっつかない偽関節
• 疲労骨折
• アキレス腱炎
• 膝蓋靭帯（ジャンパー膝）
• 上腕骨外側上顆炎（テニス肘）
• 上腕骨内側上下縁（ゴルフ肘）
• 離断性骨軟骨炎、深部の痛み

など

拡散型体外衝撃波

• 肩こり
• 腰痛などの筋膜性疼痛
• 足底腱膜炎
• アキレス腱炎
• 膝蓋靭帯（ジャンパー膝）
• 上腕骨外側上顆炎（テニス肘）
• 肉離れ（瘢痕組織）
• 腓骨筋腱炎
• 後脛骨筋腱炎
• 五十肩

など

上記以外にも様々な疾患・状態に対して当院では衝撃波治療の適応を判断し加療を行っております。

また、テニス肘やアキレス腱炎などの腱の痛みに関しては、拡散型・収束型どちらも有効でありますが、収束型の方が拡散型と比較して10倍以上のエネルギーを照射することができるため効果が高いと考えます。

拡散型・収束型体外衝撃波は何回やればよいの？

部位や状態などで異なりますが、収束型は1週間に1回を3回繰り返すことを基本としております。拡散型もすぐに効果がでる方が多いですが、部位や状態によっては回数が多くなる方もいらっしゃいます。

体外衝撃波治療ができない人は？

問診やレントゲン検査などで医師が不適応と判断した場合及び下記の禁忌事項に該当する方は治療をお控えいただきます。
血液障害、凝固障害、又は抗凝血剤を服用している患者
妊婦、血栓症の患者、腫瘍のある患者、急性炎症のある患者など

拡散型・収束型体外衝撃波の費用は？

収束型体外衝撃波は、「難治性足底腱膜炎」の場合のみ、保険適応となっております。

• 難治性足底腱膜炎とは、医療機関にて診断・治療されても6ヵ月以上改善が見られない状態の事を言います。
• 難治性足底腱膜炎以外は保険適用ではなく、自費となります。

難治性足底腱膜炎の場合

1週間に1回の治療を3回予定します。
初回治療時に保険点数5000点を算定いたします。

3割負担の場合15,000円、1割負担の場合5,000円となり初回治療時に必要となります。

自費診療：収束型体外衝撃波治療

1回

12,000円（税込み）

自費診療：拡散型体外衝撃波治療

こうゆうクリニックではお受けできませんので、拡散型体外衝撃波をご希望の患者様は「自費リハプログラムRehappy」でのご案内になります。

こうゆうクリニックでは収束型体外衝撃波治療のみが治療可能となります。
なかなか治らない関節、腱、筋肉の治療に有効です。
通常の治療でなかなか良くならない方は、一度検討してみてはいかかでしょうか。

自費診療の場合、保険診療と同日には行ないません。